『暗闘』

 『暗闘 スターリン、トルーマンと日本降伏』(長谷川毅 中公文庫)読了。F・D・ローズヴェルトの死とトルーマンの登場、ポツダム会談、原子爆弾の実験成功、広島への原爆投下、ソ連の参戦、長崎への原爆投下、ポツダム宣言受諾、ソ連による千島(クリル)列島への侵攻、息が詰まるような太平洋戦争の最終局面を、豊富な史料を駆使しながら、スターリンという重要なアクターに目を配りつつ叙述した力作です。
 著者の長谷川氏は、アメリカ市民権を取得し、カリフォルニア大学でロシア史を研究されている方です。よってこれまでの研究では不十分であったスターリン=ソ連の政策や意図について、かなり詳細に考察されているのが印象的でした。知力・気力の限りを尽くし、相手の出方を窺いながら、時にはしたたかに時には真摯に時には威圧的に時には慎重に、それぞれの「国益」をめぐって暗闘をくりひろげるスターリンとトルーマン。外交とはこういうものかと痛感しました。大粛清を行い全体主義体制を築いたスターリンではありますが、外交家としての力量はやはり卓絶したものです。もう一つの軸となるのが、降伏をめぐる日本の支配層の動きです。ドイツ降伏、沖縄での敗戦、ポツダム宣言発表など、戦争を終結させる機会が幾度となく存在したにもかかわらず、意見が分かれてその決定ができなかった為政者たち。そのためにいかに多くの人命が失われたことか。長谷川氏はそれを舌鋒鋭く批判します。
 しかし日本では、ソ連の「火事場泥棒」のような振る舞いやアメリカの原爆投下を非難する声はあっても、戦争の終結を遅らせた日本の指導者の責任にたいする批判はあまり聞こえてこない。もし、日本政府がもっと早い段階でポツダム宣言を受諾して戦争終結の決断をしていれば、原爆もなかったし、ソ連参戦もなかったであろう。これは、必ずしも、ないものねだりではない。実際に、佐藤尚武大使、加瀬俊一スイス公使、松本俊一外務次官などは、これを主張していた。
 日本国内の政治決定過程ではこのような政策をとることが不可能であったというのは、指導者の主体的な責任を政治機構の不備にすりかえる議論である。そもそも政治指導者の指導力とは、機構の制約を超えて発揮されるものである。とりわけ緊急事態においてはそのような指導力が要求される。鈴木、東郷、木戸、米内、そして天皇自身を含めて、原爆とソ連参戦という二つの外圧があるまで、決定的な行動をとらなかった日本の指導者の指導力の欠如こそが、トルーマンの原爆投下とスターリンの参戦以上に、回避できたかもしれない戦争の大きな惨禍をもたらした最大の理由であった。(p.274~5)
 なぜ決定ができなかったのか。要するに、国民の生命よりも、組織防衛と自己の権勢の維持、および責任逃れを重視したためですね。その際のキーワードが「国体」です。私考えるに、「天皇の名を使えば、責任を問われずに好き勝手に、野放図に権力を使える体制」です。その体制を死守しようとする軍部、その体制が多少こわれても皇室の安泰さえ確保できればよしとする宮中グループ。そこには、国民を守るという視点は全くありません。やれやれ。こういう方々にきっちりと落し前をつけさせ、かつそれを歴史的記憶として共有するという作業を怠ったのが、現在につながっていると思います。あいもかわらず、組織防衛と自己の権勢の維持、および責任逃れを最重要視する管理エリート(官僚・政治家・財界)がいかに多いことか。

 もうひとつの読みどころは、原爆投下に関する分析です。とくに新しい視点はありませんが、豊富な史料を使って、その経過を手際よくまとめられています。
 アメリカで広く信じられている原爆投下正当論は、二つの仮定の上に成り立っています。第一の仮定は、トルーマン大統領は日本を降伏させる手段として、原爆投下か、アメリカ兵の大きな犠牲を伴う日本本土侵攻の二者択一を迫られたこと。第二の仮定は、まさに原爆投下こそが日本政府が降伏を受け入れた決定的な要因であること。以上二つの仮定から、原爆投下は、日本本土侵攻の際に予測される百万以上のアメリカ兵の命を救うためには必要であり、正当化されると論じられます。
 しかしながら、トルーマンには、上記の二つ以外にも、(1)ポツダム宣言にある無条件降伏の条項を修正して、日本が君主制を維持することを許容する条件を盛り込む、(2)予定されているソ連参戦が日本政府にいかにインパクトを与えるかを待つ、(3)スターリンがポツダム宣言への署名の要求をしてきたときこれを排除せずに受けいれる、の少なくとも三つの選択肢がありました。ところが、…政治的理由からトルーマンはこの三つの選択肢を斥け、原爆投下を急ぐことによって、ソ連参戦以前に日本に無条件降伏を突きつけて戦争終結の果実をソ連抜きで勝ち取ろうとしました。すなわち、私は、トルーマンには二つの選択肢以上の選択があり、これらの選択を排除して原爆投下を行ったと論じ、第一の仮定を否定しました。(下p.284~5)

 8月10日に日本の政府は、スイス政府を通じてアメリカ政府の原爆投下に抗議する一声明文を送った。この抗議文にはこう書かれている。アメリカ政府による原爆の使用は不必要な苦痛を与える兵器、投射物その他の物質を使用することを禁じた「ハーグ会議の陸戦の法規慣例」に関する第22条に違反しており、

「米国が今回使用したる本件爆弾は、その性能の無差別性かつ残虐性において、従来かかる性能を有するが故に使用を禁止されをる毒ガスその他の兵器を遥かに凌駕しをれり…。いまや新奇にして、かつ従来のいかなる兵器、投射物にも比し得ざる無差別性残虐性を有する本件爆弾を使用せるは人類文化にたいする新たな罪悪なり。帝国政府はここに自らの名において、且つ又全人類及び文明の名において米国政府を糾弾すると共に即時かかる非人道的兵器の使用を放棄すべきことを厳重に要求す」

 トルーマンはもちろんこの抗議文に回答しなかった。日本政府もアメリカの占領を受け入れた後、アメリカの安全保障体制の庇護の下に入り、また冷戦が到来してからは、原爆投下の件でアメリカを非難するのは都合が悪くなり、この抗議文はいわば歴史の芥箱の中にほうり捨てられてしまった。この抗議文以降、日本政府が原爆投下に関してアメリカ政府に抗議をしたことはない。
 このように抗議した日本政府自身が、戦争の法規に違反する非人道的行為を行ったことはもちろん事実である。1937年の南京虐殺、悪名高い731部隊による細菌戦争の人体実験、バターンでの死の行進、連合国捕虜の処刑・虐待など、日本軍の残虐行為の例は枚挙にいとまがない。しかし、こうした行為にたいして日本人が負わねばならない道徳的責任をもって、日本政府が原爆投下に抗議することはもってのほかであるとする議論は成り立たない。倫理的責任は相対的なものではなく、絶対的な価値だからである。すでにまったく忘却されたこの日本政府の抗議が再考されなければならない。
 アメリカ人は、広島・長崎への原爆の投下は日本を降伏させるために必要であり、正当化されるという神話にしがみついて自己の倫理的責任を回避することはもはやできない。…
 アメリカの名誉のために、アメリカ人は原爆投下はアメリカの歴史の負の遺産であることを直視しなければならない。ここにこそアメリカ人の尊厳がかかっている。(下p.269~71)
 私もはじめて知ったのですが、2005年にドイツでドレスデン爆撃の60周年追悼式が開かれた際に、米国、英国、フランス、ロシア代表を前にして、ドイツのゲアハルト・シュレーダー首相は「われわれは本日ドイツのドレスデンとヨーロッパにおいて戦争とナチスのテロの支配の犠牲になった人々に追悼の意を表すものである」と宣言したそうです。一方、広島の平和記念式典での菅直人首相の演説では、「日本が今後核のない世界を建設する運動の先頭に立つ決意」を表明しながら、原爆投下の背景にあった戦争における日本の責任についてはいかなる言及もなかったそうです。

 己の戦争犯罪を認めてきちんとした形で謝罪・補償をおこない、そしてアメリカ合州国の名誉と尊厳のため、原爆投下に対する謝罪を求める。安倍伍長にはかなり荷が重い仕事かな。でもぜひ行なっていただきたいものです。
 そして広島を訪れるオバマ大統領には、未来だけではなく、過去にも眼を向けていただきたい。ある政治的目的のために無差別に人間を殺傷することを"テロ"と定義するならば、原爆投下という最悪・最凶・最低の国家テロを行なった国は、今のところアメリカ合州国だけなのです。(ちなみに"テロ"を実行した人間を"テロリスト"と呼びます。だとすると原爆を投下したアメリカ大統領は史上最悪の"テロリスト"ですね) それについて謝罪せず正当化するということは、ふたたび繰返す意思を持っているのでしょうか。

 オバマ大統領のスピーチに注目したいと思います。
by sabasaba13 | 2016-05-24 06:32 | | Comments(0)
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